はじめに
こんにちはー！もなでーす！！
今回は高配当銘柄の分析にあたり重要な指標である配当性向について説明していきたいと思います．
配当性向とは
配当性向とは会社が生み出した利益を株主にどれくらい還元してくれているかを表した指標です．
計算方法は
で表されます．
高ければ高いほど良い？
最初に述べた指標の定義に照らすと，配当性向は高ければ高いほど良い気がしてしまうかもしれませんが，そうも言えません．
配当性向が高いということは，計算方法から
- 配当金支払総額が高い
- 当期純利益が低い
ということが言えます．
配当金支払総額が高い
配当金支払金額が高い会社は株主には喜ばれる反面，会社に残る資金は少なくなります．
会社に残る資金は会社自体の成長に必要な研究開発費や新たな人材の確保などにかけられる資金となるので，それが少ないということは成長スピードが衰えることに繋がります．
当期純利益が低い
当期純利益を簡単に説明すると，1年間に会社の活動により生まれたすべての利益から，すべての経費や法人税などの税を差し引いたものです．
つまり最終的に会社に残る利益を表しており，会社の成長性を示した指標と言えます．
これが低いということは会社の成長性に期待できないということであり，近い将来の減配または無配につながります．
成長期の会社はあえて配当性向を低くする
前述の通り，配当性向が低いということは会社に残る資金が多いということであり，その資金は会社の成長に使われます．
つまり配当性向が低いからと言って安易に投資しない選択をするのではなく，将来の成長が見込まれるような事業形態や拡大戦略を持った会社には投資する価値は十分にあると思われます．
なぜならそういった優良な会社は積極的な投資によって成長してけば，成熟した10年〜20年後にきちんと配当として株主に大きく還元してくれる可能性が高いからです．
裏を返せば，会社として成長期であるにも関わらず配当金として株主に還元している会社は，適切な内部投資ができていない可能性があり要注意です．
配当性向30%が理想！？
配当に期待して投資を行なうので，当然ですが安定して配当金を出すことができる成熟株を狙い目に投資します．
多くの企業は30%程度を目安に配当額を決定しており，一般的に適正な値もそれくらいと言われています．
業種間のばらつきもあるので明確にこれ！といった数字はありませんが，個人的には40%±10%（30〜50%）であれば，ある程度安全に投資できるのかなと考えています．
ちなみに2020年度に東証1部／2部上場の約2600社の配当性向の中央値は32.0%です．
まとめ
- 配当性向は会社が生み出した利益を株主にどれくらい還元してくれているかを表した指標．
- 配当性向が高い会社は株主への還元意識が強く優良企業として投資する価値はあるが，その反面，会社の成長に投資できていない可能性があり注意が必要．
- 配当性向30〜50%であれば投資OKかも？
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